その後、技術開発を発展的に拡大したのがカスケードシステム。井戸で揚水した地下水を１段目のプレート式熱交換器でエネルギーを採取し、熱交換後のまだポテンシャルが高い地下水を２段目のＨｅａｔ－Ｇｗ－Ｐｏｗｅｒの熱交換槽に散水することで、地下水の熱エネルギーを余すことなく利用することができる。段階的に地下水を活用することから「連なる小さな滝」を意味するカスケードと名付けた。「従来型地中熱システムのハイブリッドタイプ」と、同社執行役員長野建築本店の宮下秀樹副本店長はいう。
地下水循環型の地中熱システムを導入する場合、現状では施工条件に制約がある。「まずは、豊富な地下水があるか。また、自治体によっては揚水規制がある。長野県は、河川の勾配が急で目の粗い砂が多い扇状地に人家が集まる。設置する際、ある程度広い土地が必要になるが、導入に向いている。県内に限らず、適性があるところには積極的に導入を進めたい」という。既存施設への熱源切り替え導入も可能だが「設備工事費はまだ高コスト」と、普及に向けた課題をあげる。
地中熱を代表例に、同社は再生エネルギー技術開発を重要なミッションの一つに位置付ける。昨年８月に長野県ＳＤＧｓ推進企業に登録した際、重点的な取り組みとして「再生エネルギーを有効活用した省エネルギー建築物の設計・施工」をあげた。「こうした技術が、まずは公共施設から普及していってほしい」という
「これからは、ＺＥＢやＺＥＨマンションの普及も期待される」と宮下氏。「地中熱技術が補助金頼りから脱却した『自律的普及』が進むよう、技術の高効率化や廉価化に取り組んでいきたい」